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７月２８日、NPO食の安全と安心を科学する会（本部事務局：東大大学院農学生命科学研究科内）は、第５回目の食の安全と安心フォーラム「食育：食の安全性と機能性を正しく理解するために」を都内で開いた（後援・東大大学院食の安全研究センター）。

基調講演では、服部幸應氏（服部学園理事長）が「食育の現在・過去・未来」をテーマに、日本の食生活の現状と克服すべき課題などを述べた。

同会理事長の山崎毅氏は「食の安全を安心に変える学術啓発活動とは」と題し、現在、日本の食品中の放射性セシウムの基準値は、おおむね欧米の１０分の１の水準であるとしたうえで、「食のリスク情報が氾濫すると、消費者が食品情報過敏症に陥り、リスク認知を間違える可能性が高くなる」、「そのため情報の送り手側の姿勢（精度、公開など）が重要になる」、「情報は、魅力的で、受け手と類似性があり、信憑性があることが重要」などと話し、消費者が食の安全を正しく理解するためには、科学的・中立的かつ分かりやすい継続的な学術啓発活動が最も重要、と示唆した。

その他「食のリスクに対する消費者意識」細野ひろみ氏（東大大学院准教授）、「食品ラベル情報が消費者行動に与える影響」古川雅一氏（東大食の安全研究センター特任准教授）、「食品の汚染カビをめぐる危害と安心・安全」高橋治男氏（国立医薬食品衛生研究所客員研究員）、「生食について考える。食中毒対策への提言」関崎勉氏（東大食の安全研究センター長・教授）、「最近の食物アレルギーの実態と対策、および花粉症との交差問題」小川正氏（京都大学名誉教授）、「食品の機能性評価の新展開」大澤朗氏（神戸大学食の安全・安心科学センター長・教授）、「疲労・抑うつと食の関連、抗疲労トクホに向けて」倉垣弘彦氏（関西福祉大学教授）が、
食の安全と安心の「最適化」に向け、それぞれ講演した。（文責：関東支局）

＊食の安全と安心を科学する会　http://www.nposfss.com/