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日本乳業協会は６日、牛乳消費に関するコフォート調査結果を公表した。

それによると、
「わが国の年齢別牛乳消費量とその経年変化では、 1980 年代に若年齢層と高年齢層の牛乳消費量が逆転し、最近ではその傾向がさらに強まっており、また、加齢による牛乳消費量の変化が戦前・戦中生まれと戦後生まれでは全く異なっていること」が明らかとなった。

さらに「牛乳の消費行動に影響を与える３つの社会的効果（年齢効果、時代効果、世代効果）が定量的に推計され、その中で、2003から07 年の間の牛乳消費量の変化に、年齢効果、世代効果、さらには経済的要因では説明できない何等かの重要な環境変化があったことが明らかとなった」としている。

そして今後の10 年間で、一人当たりの平均家庭内牛乳消費量は約９％減少すると予測した。

詳しくは、同協会ホームページで；Ｊミルク　http://www.j-milk.jp