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(株)コーンズ・エージーは4月17日から19日の3日間にわたり、最新型搾乳ロボットである「アストロノートA4」の新機能や特長を紹介するオープンファームを北海道十勝管内の更別町と中札内村で行ない、3日間合計で100人以上の参加者が集まった。
午前は、搾乳ロボットのコンセプトや国内での導入状況などがセミナー形式で紹介され、また、従来機種の機能や性能を含めて、最新機種「アストロノートA4」の各機能などが解説された。
午後は、実際にA4を導入している中札内村のユーザーの牧場を訪問する牛舎見学会が行なわれた。見学会では、A4の機能の他にも、エサ寄せロボット「JUNO 100」の説明なども行なわれた。

３月１４日、全国飼料増産協議会と日本草地畜産種子協会は都内で、平成２３年度飼料用米シンポジウムを開いた。参加者は行政、消費者団体、企業などから約１２０名。

今回は、飼料用米の利活用の事例紹介とともに、放射性物質の汚染問題もテーマにとりあげ、農水省草地整備推進室の小倉室長は、来賓挨拶で「飼料中の放射性物質許容値を策定したが、平成２３年産の牧草の処分が課題。宿題として取り組んでいく」などと述べた。

同省は、飼料用米の作付けを平成２３年度の３万４０００ヘクタール（１８万トン）から、同３２年度には８万８０００ヘクタール（７０万トン）に増産することを目標にしている。このため、実需者ニーズに対応した安定供給体制の構築、多収米品種・栽培技術の普及、生産コストの低減などを課題とし、産地と畜産農家、飼料メーカーとのマッチング、乾燥調製・貯留施設の整備などを基本計画にかかげている。

講演は「飼料用米をめぐる情勢と原発事故への対応について」（農水省畜産振興課：小宮英稔氏）、「放射性物質汚染後に食品安全のために取り組んだこと」（日本生活協同組合連合会：内堀伸健氏）が、それぞれ農産物と放射性物質検査の現状などを話した。

飼料用米については、３つの事例が報告された。
１：多収穫栽培と品種混入問題を解決し、耕畜連携を進める取り組み（岩手県：八幡平農業改良普及センター）：平成２０年からエサ米研究会を設立し、各種事業を行なってきた。県内では飼料用米１８００ヘクタール、稲WCS７００ヘクタールを利用した豚肉、牛肉、卵の生産・販売が行なわれている。今後の課題は、収量向上、コスト低減、保管場所の確保、などとした。

２：豚のエサからソーセージまで　自給へのこだわり（岐阜県：菖蒲谷牧場）：飼料米を通じて地域との関わりが生まれ、つながりが増えた。豚の発育が促進され、脂部分がきれいな白色になる、また融点が低くなる。ハム、ソーセージなどの製造を手がけ、JA直売所や各種イベントなどで販売している。将来展望は、地域密着型の養豚経営をめざす、などと述べた。

３：飼料用米利用畜産物の普及拡大への取り組み（北海道：コープさっぽろ）：卵、牛肉、豚肉、牛乳などの生産者に飼料用米を使ってもらっている。例えば、飼料米を給与した「黄金そだち」シリーズの「別海牛乳」は、穀物飼料の約１０％を飼料米にしている。同牛乳は、宅配で週７０００本、店舗で週２５００本という売れ行き。飼料用米利用畜産物の販売比率では牛乳乳製品は約１６％となっている。今後は米粉に挑戦する、とした。（文責：関東支局）

３月９日、茨城県筑西市内で、同市畜産振興協議会、家畜改良センター茨城牧場ら主催で「畜産セミナー：原発事故への技術的対応」が開かれた。約５０名が参加した。

講演では、畜産をめぐる情勢について、農水省関東農政局の畜産環境対策官の蛯名広志氏が、次のように述べた。

１：飼料中の放射性セシウム許容値が４月１日から１ｋｇ当たり１００ベクレルになる。敷料として稲わらを使う場合もこの数値は不変なので要注意。食品の安全・安心を担保するための事項としてとらえて欲しい。これは牛の口に入る段階まで守って欲しい数値だ（堆肥中の規制値４００ベクレルは変わらない）。
２：水質汚濁防止法が、平成２５年（来年）に畜産排水中の硝酸性窒素等の暫定基準値９００ｍｇ/ｌが見直されることが予想されるので、その準備をして欲しい。環境省は良く整備された農場の数値をもっており、それが適用されると、多くの農場では厳しくなる。だから、畜産現場もデータを揃えておく必要がある。
３：環境負荷軽減、家畜排泄物の利活用による産地活性化、スーパーL資金の金利負担軽減措置などの施策があるので、関係機関に相談して欲しい。

また、畜産草地研究所・家畜飼養技術研究領域長の塩谷繁氏は、原発事故による技術的対応を、放射性物質の基本から、その除染技術まで詳しく解説した。

１：セシウム１３４の物理的半減期は約２年、同１３７は約３０年。初期にコントロールすることが大事だ。
２：セシウムの植物への移行は、葉面吸収と経根吸収があり、今後は経根吸収が中心になる。移行率は、チェルノブイリ事故の例では、経年的に減少し、３年間で３分の１から８分の１程度に減少する。
３：家畜がエサを経て牛に移行する率はセシウムの形態や摂取方法、家畜の種類や月齢などで変わる。
４：最も効果的なセシウム対策は、土壌のプラウ耕だ。研究データでは、プラウ耕＋ロータリー耕で土壌中の濃度が元の約５％まで低減している（詳しくは、畜草研のHPに掲載）。
５：酸性やアルカリ性の土壌では吸着力が弱まるので、酸性土壌では石灰を施用し、PHを６．５程度に中和する。さらにカリウムの少ない土壌では、カリウムの施肥により、植物へのセシウム吸収が抑制される。
６：徐々に汚染の状況が分かってきた。各種の方法を組み合わせることで、汚染低減が予測できるようになりつつある。冷静に実態を把握し、これまで続けてきた高品質な自給飼料生産にかける志を絶やさないで欲しい。

参加者からは、「今後の研究に期待する」などの声が寄せられた。（文責：関東支局）

北海道酪農検定検査協会は28日に札幌市で平成23年度検定員中央研修会を開催し、全道から検定員をはじめ、酪農家、関係者ら約350人が参加した。研修会では四つの講演が行なわれた。

講演で増田豊氏（帯畜大）は、「将来へ向けた後代検定の方向性」と題し、育種学の視点から見た今後の後代検定について講演。今後は繁殖と健康の改良が主流になること、検定員の立会がより重要になること、牛群検定と後代検定は表裏一体の関係であることなどを解説した。

小川学氏（宗谷管内猿払村酪農家）は、「私の酪農経営と乳検」と題し、平成18年に入植以来の検定成績や昨年新築した搾乳ロボット牛舎などを紹介。同氏は、「ロボット搾乳になり、ある意味群管理から個体管理に移行した。今後はますます乳検成績を利活用していく」と語った。

外山高士氏（農水省畜産振興課）は、「乳用牛改良をめぐる情勢について」と題し、乳用牛改良の現状と成果および家畜改良に関する来年度予算などについて報告。「後代検定に関しては国が旗を振ってがんばっていく」と語った。

石橋榮紀氏（釧路管内JA浜中町組合長）は、「転換期を迎えた酪農経営」と題し、生き残りをかけた農協としての取り組みとして、生乳のトレーサビリティの構築、新規就農者の受け入れ支援、酪農王国（農協出資型酪農生産法人）、放牧宣言、太陽光パネルの設置などを紹介。「戦略なき農業・農協は生き残れない」と語った。

十勝乳牛検定組合連合会、十勝管内農協畜産技術員研究会、十勝農協連は22日に帯広市で、「経営継承について考えることの重要性と経営継承の進め方」と題した酪農経営セミナーを開催した。
講師は、農研機構・中央農業総合研究センター・農業経営研究領域の山本淳子氏。
山本氏は、経営継承について考えることの重要性とポイント、経営者と後継者がそれぞれ取り組まなければならないポイント、経営継承の進め方、起こりやすい問題点、後継者がいない場合の対策などについて、調査事例をあげながら解説した。
また会場で、参加者を親世代と後継者に分けてアンケートを行ない、その集計から、参加者の経営継承の準備の実情を分析した。

セミナーに参加者した酪農家からは、
「後継者不足はうちの町でも切実な問題。その対策を打つ参考になった」
「経営継承には最低でも10年はかかると思うから早く準備しておくほうが良いことがわかった」
などの感想があった。

※詳報はDairy Japan 4月号で
※関連記事＝Dairy Japan 2010年7-12月号「連載／スムーズな経営継承のために」山本淳子著

２月１５日、社団法人日本家畜人工授精師協会は、東京都内で第４０回家畜人工授精優良技術発表全国大会を開いた。参加者は約３００名。

テーマは「栄養管理改善により、受胎率を向上させよう」で、乳牛に関するものが５例、和牛が６例。発表者は、家畜人工授精師８名、獣医師３名の合計１１名。内容は、精液の融解温度に関するものが１例、受胎率向上が５例、生産効率向上が５例であった。

特別講演では「牛の受胎率向上のための栄養管理の要点」と題し、木田克弥教授（帯広畜産大学畜産フィールド科学センター）が、繁殖を成功させるための第一のポイントは乾物摂取量の最大化、第二が粗飼料の採食量を高めてルーメン発酵を健全に維持すること、など乳牛栄養と繁殖の関係を解説した。

審査の結果、特に優秀な発表者に贈られる「西川賞」に、「表計算ソフトを活用した和牛の授精業務と農家へのデータ還元」（長崎県・永田宗広授精師）と、「乳牛における初回授精時の尻の角度と繁殖成績の関係」（千葉県・森清之授精師）が選ばれた。

森授精師ら（千葉県農業共済連）は、ホルスタイン牛２８８頭を対象に、尻の角度と受胎率を調べ、「尻の角度の高い牛は尿膣を継発している割合が高く、繁殖成績が悪い傾向がある。尻の角度は遺伝率が高いので、長命連産を達成させるには、それらを意識した種雄牛を選定すべき。また授精時には、シース管カバーを用いて、子宮内に細菌を持ち込まない衛生的な操作が必須」などと発表した。

詳しくは弊誌４月号で。（文責：関東支局）

１２月２０日（火）、「自給飼料活用型ＴＭＲセンターに関する情報交換会」が都内で開かれた（共催：畜産草地研究所、全国酪農業協同組合連合会：全酪連）。参加者は全国から１７０名余。

今回の情報交換会は、自給飼料と食品副産物であるエコフィードを有効に活用しているＴＭＲセンターへの期待を込めて開かれたもの。現在、全国のＴＭＲセンターは９２（平成２１年度）。農水省では、平成３２年度の粗飼料自給率目標を１００％、濃厚飼料自給率１９％、飼料全体で３８％（平成２０年度概算は２６％）とし、そのためにエコフィードの利用量を年間５０万ＴＤＮトン（同２２年度は２５万ＴＤＮトン）に置き、エコフィード利用の増産対策として、地域未利用資源の利用拡大、そのマッチング・システムの構築とその実証試験への支援を行なうとしている。

基調講演で、全酪連・酪農経営アドバイザーの三輪達雄氏は、３月の震災後の国内の飼料事情を振り返るとともに、世界の食と穀物の情勢を分析・報告した。それによると、今後、アジアとアフリカの人口増大が見込まれる中で、新たな農地開発の余地は少なく、また人類は所得増大とともに肉食になることから、畜産物の生産に必要な穀物はすでに逼迫状況にあり、近年の穀物価格の高騰はエタノール生産によるものだけではない、と強調。そのうえでグローバル化とは、為替が日本の畜産経営を左右することを意味しており、コスト競争では限界があるので、消費者重視で飼料自給率の向上（米の利用など）や未利用資源の飼料化で、日本型の酪農による循環型農業を構築することが大事、などと述べた。

エコフィード利用畜産物認証制度について、中央畜産会の岡部由美子氏が同制度の背景と目的などを解説し、２つの事例を紹介した（製パン、豚肉）。同制度の最も重要な条件は、商品の生産から販売までのルートを特定できることで、各段階で分別や専用化が求められる。エコフィード利用畜産物に期待されるのは、資源循環型畜産への理解の醸成と、食品残渣の飼料化により畜産物の生産と販売が一連のチェーンでつながることで、リサイクルループがつくれることと解説した。

事例紹介では「牛用発酵ＴＭＲ飼料におけるエコフィード活用への取組」（福島県酪農協・岡正宏氏）、「ビール粕・焼酎粕等を利用したＴＭＲセンターの取組み」（大分県酪農協・築城圭一郎氏）、「ＴＭＲ素材としてのトウフ粕製造の取組み」（太子食品工業株式会社日光工場・井戸端敏見氏）が報告し、エコフィードの利用者側と食品残渣を出す側との良い出会い大切で、それが互いに歩んでいける道だろう、と述べた。

同情報交換会は２１日も開かれ、「米ＤＤＧＳ」の利用研究などについて報告される予定。（文責：関東支局）

１２月１９日（月）、東京都内で、「平成２３年度飼料イネの研究と普及に関する情報交換会」を開かれた（共催：畜産草地研究所、全国農業改良普及支援協会）。
全国から２００名余が参加した。

開催挨拶で同研究所の松本所長は「水田を有効活用した飼料生産体制を強化し、飼料イネ、飼料米等を国産飼料として位置づけ、国産飼料に立脚した畜産物生産の研究・普及を課題としている」などと述べた。平成２３年度に稲ＷＣＳは２万３０８６ｈａ、飼料用米は同３万３９５５ｈａと急速に伸びている（トウモロコシは９万２２００ｈａ）。基調講演では「水田の飼料作利用と畜産の発展戦略」と題し、名古屋大学大学院の淡路和則教授が次のように話した。

１：飼料米推進の意味は、現有の経営資源（技術も含む）の活用で、水田を水田として利用できる。かつ稲は収量が安定している作物である。米は、作付け面積２位の飼料作物になった。また、飼料米の副産物である稲ワラの広域利用も進めるべきだ。
２：養豚農場の基礎調査（平成２１年度）によると、エコフィード利用農場は、飼料米利用に積極的で、そのポイントは農場における自家配合施設の有無にある。
３：一部のアンケート調査ではあるが、飼料用米給与畜産物（豚肉・卵）は通常価格よりも約１０％高でも購入意思が強い。
４：所得の違いによる購入価格の違いは１から２割、むしろ年齢が高くなると量より質に変化していく傾向があるので、今後の人口構成を考え、マーケットの対象を考えながら、飼料米を利用していく必要があるだろう。

行政の取り組みとして、農水省畜産振興課の小宮班長は、「飼料用稲の生産・利用を推進する施策の展開」を解説。飼料用米の生産目標を平成３２年に７０万ｈａとし、そのため、飼料イネＷＣＳは生産者と需要者間での供給計画の策定や、さらなる品質の向上などが課題とし、飼料用米では生産コストの低減、反収の向上、産地と畜産農家とのマッチング、消費者との連携（耕畜消連携）、流通・保管コストの縮減などが克服すべき点とし、稲ＷＣＳ・飼料用米の生産・利用の拡大に対し、今後もできる限りの施策を行なうと話した。

技術紹介では広島県畜産技術センター・河野幸雄氏が「高糖分飼料イネ「たちすずか」の飼料特性と乳牛への給与」を報告。たちすずかは不消化モミ量が極めて少なく、乾物中の糖分が高く、良好なサイレージ調製に有利で、乳牛の給与でも高い消化性をもつ画期的な品種であるとし、多様な家畜への利用を実現できるとした。

畜産草地研究所の野中和久氏は、飼料用米の加工（ソフトグレインサイレージ、圧ペン籾米・玄米、粉砕籾米・玄米）をしてもＣＰ、ＥＥ、デンプン含量等は変化しないが、蒸気圧ペン処理により繊維含量は低下する、などとしたうえで、牛では籾米を物理的処理しないと第一胃内では分解されにくいと報告した。また各県の研究機関の結果を紹介し、これまでの成績では乳牛（泌乳中期から後期）への給与はソフトグレインサイレージでＴＤＮ換算で濃厚飼料の３０％代替え可能と示唆した。

「飼料用イネの広域流通のための基準策定と技術開発の今後の展望」では、同研究所の浦川修司氏が、流通基準が策定されたことにより、地域内での顔の見える取引から、広域的な顔の見えない場合でも、安全・安心が担保されるとし、今後は、生産履歴管理システムの構築が必要であり、現在そのシステムを開発中であると報告した。

２０日（火）の現場からの事例では、「コントラクターを核とした水田農業に立脚した肉牛生産モデルの構築」（滋賀県畜産技術振興センター・土井真也氏）、「地域型コントラクターを核とした飼料イネ・飼料ムギ生産への取り組み」（群馬県中部農業事務所普及指導課・石田豊氏）、「岡山県におけるコントラクターの連携によるイネＷＣＳ生産体制」（岡山県美作県民局農林水産事業部・串田晴彦氏）が飼料米および稲ＷＣＳの現状を報告する。
詳細は弊誌２月号で。（文責：関東支局）

農業・食品産業技術総合研究機構（以下、農研機構）は12月1日、帯広市で「耕畜連携による濃厚飼料の安定的自給生産技術の重要性と今後の展開―新技術イアコーンサイレージの生産利用技術普及のための改善方向―」と題した農研機構シンポジウムを開催し、農家や企業、関係機関など約160名が参加した。

開催に先立ち、氣田正氏（農研機構北海道農業研究センター企画管理部長）は、「食料・農業・農村基本計画では、飼料自給率を32年度までに26％から38％へ約5割増を目標としている。重要となる濃厚飼料について、イアコーンサイレージをキーテクノロジーとしたい」と挨拶。

講演では、
・「飼料用輸入穀物を取り巻く情勢と今後の動向」
ー森竜二氏（JA全農札幌畜産生産事業所飼料課）
・「国産濃厚飼料の安定供給に向けたイアコーンサイレージの利用技術」
ー大下友子氏（北海道農業研究センター）
・「畑作輪作体系への飼料用トウモロコシ導入の可能性」
ー大津英子氏（北海道農業研究センター）
・「十勝地域における耕畜連携による自給飼料生産利用の取り組みと今後の課題」
ー山田洋文氏（十勝農試）
以上の四題が行なわれ、トウモロコシは今後も高値で推移すると予測されるなか、イアコーンサイレージの利用技術研究や、畑作農家への栽培委託による耕畜連携の取り組み事例と可能性などを紹介。

その後、名久井忠氏（酪農学園大学教授）をコーディネーター、前記の講演者と西田愼一氏（（株）光農産業）ならびに石田和徳氏（（株）共生レンテムアグリ事業部）をパネラーとし、「イアコーンサイレージ生産の取り組みの意義と課題」をテーマに討論が行なわれた。

第35回大動物臨床研究会（高橋俊彦会長）シンポジウムが26日、酪農学園大学で開催された。
テーマは連続シリーズ「牛の一生における管理」の3回目。

以下の四つの講演が行なわれた。
「子どもの身体と心の発達」立野佳子氏（札幌市白石区役所保健福祉部健康担当部長）
「たくましい乳牛に仕上げる育成の科学」岡本全弘氏（酪農学園大学名誉教授）
「乳用子牛の離乳移行期の栄養管理」大場真人氏（アルバータ大学農学部准教授）
「移行抗体と育成期のワクチネーションプログラムの考え方」田中伸一氏（ファイザー株式会社ライブストックビジネス統括部テクニカルサービス部長）

岡本氏は、初生子牛の耐寒性、初乳の給与法、初生子牛の第一胃発酵と反芻、適切な増体速度、反芻と第一胃内容物の粒度減少、反芻と第一胃内pH、濃厚飼料多給とTMRの選択採食による低乳脂率、咀嚼行動の監視法の開発を解説。

大場氏は、離乳移行期とは、子牛のアシドーシス、子牛への乾草給与、理想の離乳移行期間、離乳移行期の群管理を解説。

各氏は最後に、以下のように語った。
「畜産学と獣医学は今以上に相互に利用し合うことが現場産業に重要である」（岡本氏）
「栄養学者と獣医師とでは同じ疑問に対してアプローチが違うが、それはお互いプラスになる」（大場氏）
「固定観念を打ち破るようなチャレンジを臨床現場でお願いしたい」（田中氏）