地域資源の活用に向けて：平成21年度自給飼料利用研究会、開かれる
2009 年 11 月 5 日
11月５日（木）、栃木県の畜産草地研究所で、平成21年度自給飼料利用研究会が
開かれ、全国から150名が参加した。
同研究会は、1983年のフォレージテスト研究会から発展したもので、
今回のテーマは「地域資源の活用と自給飼料増産、利用の拡大と将来展望」。
内容は、２つの基調講演と研究情報からなり、
農政ジャーナリストの増田淳子氏は、「消費者は畜産の実態を知らない。
一方で食品ロスは年間1900万トンあり、うち家庭外からのロスは1130万トンある。
その２割しか飼料化されていない。目指すべきはエコフィード活用のTMRなどだ。
命の教育ができるのは畜産しかない。消費者に情報を伝えて欲しい」と訴えた。
東大農学部の鈴木宣弘教授は、「フードシステムからみた自給飼料増産の展望」
と題し、「国民に支持される酪農技術・経営とは、環境にも、動物にも、景観にも
人にも優しい経営であり、必然的に飼料自給率の高い経営だ」などと述べた。
研究情報では、
北海道農業研究センターの大下友子氏が「イヤーコーンの経済性」、
東北農業研究センターの魚住順氏が「飼料用大豆の不耕起無農薬栽培技術」
三重県中央農業改良普及センターの前橋善浩氏が「飼料用ムギ栽培」
九州・沖縄農業研究センターの境垣内岳雄氏が「飼料用サトウキビ」
について発表した。
同研究会は引き続き６日（金）に、最新技術紹介が５題、発表される予定。
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