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１２月２０日（火）、「自給飼料活用型ＴＭＲセンターに関する情報交換会」が都内で開かれた（共催：畜産草地研究所、全国酪農業協同組合連合会：全酪連）。参加者は全国から１７０名余。

今回の情報交換会は、自給飼料と食品副産物であるエコフィードを有効に活用しているＴＭＲセンターへの期待を込めて開かれたもの。現在、全国のＴＭＲセンターは９２（平成２１年度）。農水省では、平成３２年度の粗飼料自給率目標を１００％、濃厚飼料自給率１９％、飼料全体で３８％（平成２０年度概算は２６％）とし、そのためにエコフィードの利用量を年間５０万ＴＤＮトン（同２２年度は２５万ＴＤＮトン）に置き、エコフィード利用の増産対策として、地域未利用資源の利用拡大、そのマッチング・システムの構築とその実証試験への支援を行なうとしている。

基調講演で、全酪連・酪農経営アドバイザーの三輪達雄氏は、３月の震災後の国内の飼料事情を振り返るとともに、世界の食と穀物の情勢を分析・報告した。それによると、今後、アジアとアフリカの人口増大が見込まれる中で、新たな農地開発の余地は少なく、また人類は所得増大とともに肉食になることから、畜産物の生産に必要な穀物はすでに逼迫状況にあり、近年の穀物価格の高騰はエタノール生産によるものだけではない、と強調。そのうえでグローバル化とは、為替が日本の畜産経営を左右することを意味しており、コスト競争では限界があるので、消費者重視で飼料自給率の向上（米の利用など）や未利用資源の飼料化で、日本型の酪農による循環型農業を構築することが大事、などと述べた。

エコフィード利用畜産物認証制度について、中央畜産会の岡部由美子氏が同制度の背景と目的などを解説し、２つの事例を紹介した（製パン、豚肉）。同制度の最も重要な条件は、商品の生産から販売までのルートを特定できることで、各段階で分別や専用化が求められる。エコフィード利用畜産物に期待されるのは、資源循環型畜産への理解の醸成と、食品残渣の飼料化により畜産物の生産と販売が一連のチェーンでつながることで、リサイクルループがつくれることと解説した。

事例紹介では「牛用発酵ＴＭＲ飼料におけるエコフィード活用への取組」（福島県酪農協・岡正宏氏）、「ビール粕・焼酎粕等を利用したＴＭＲセンターの取組み」（大分県酪農協・築城圭一郎氏）、「ＴＭＲ素材としてのトウフ粕製造の取組み」（太子食品工業株式会社日光工場・井戸端敏見氏）が報告し、エコフィードの利用者側と食品残渣を出す側との良い出会い大切で、それが互いに歩んでいける道だろう、と述べた。

同情報交換会は２１日も開かれ、「米ＤＤＧＳ」の利用研究などについて報告される予定。（文責：関東支局）

１２月１９日（月）、東京都内で、「平成２３年度飼料イネの研究と普及に関する情報交換会」を開かれた（共催：畜産草地研究所、全国農業改良普及支援協会）。
全国から２００名余が参加した。

開催挨拶で同研究所の松本所長は「水田を有効活用した飼料生産体制を強化し、飼料イネ、飼料米等を国産飼料として位置づけ、国産飼料に立脚した畜産物生産の研究・普及を課題としている」などと述べた。平成２３年度に稲ＷＣＳは２万３０８６ｈａ、飼料用米は同３万３９５５ｈａと急速に伸びている（トウモロコシは９万２２００ｈａ）。基調講演では「水田の飼料作利用と畜産の発展戦略」と題し、名古屋大学大学院の淡路和則教授が次のように話した。

１：飼料米推進の意味は、現有の経営資源（技術も含む）の活用で、水田を水田として利用できる。かつ稲は収量が安定している作物である。米は、作付け面積２位の飼料作物になった。また、飼料米の副産物である稲ワラの広域利用も進めるべきだ。
２：養豚農場の基礎調査（平成２１年度）によると、エコフィード利用農場は、飼料米利用に積極的で、そのポイントは農場における自家配合施設の有無にある。
３：一部のアンケート調査ではあるが、飼料用米給与畜産物（豚肉・卵）は通常価格よりも約１０％高でも購入意思が強い。
４：所得の違いによる購入価格の違いは１から２割、むしろ年齢が高くなると量より質に変化していく傾向があるので、今後の人口構成を考え、マーケットの対象を考えながら、飼料米を利用していく必要があるだろう。

行政の取り組みとして、農水省畜産振興課の小宮班長は、「飼料用稲の生産・利用を推進する施策の展開」を解説。飼料用米の生産目標を平成３２年に７０万ｈａとし、そのため、飼料イネＷＣＳは生産者と需要者間での供給計画の策定や、さらなる品質の向上などが課題とし、飼料用米では生産コストの低減、反収の向上、産地と畜産農家とのマッチング、消費者との連携（耕畜消連携）、流通・保管コストの縮減などが克服すべき点とし、稲ＷＣＳ・飼料用米の生産・利用の拡大に対し、今後もできる限りの施策を行なうと話した。

技術紹介では広島県畜産技術センター・河野幸雄氏が「高糖分飼料イネ「たちすずか」の飼料特性と乳牛への給与」を報告。たちすずかは不消化モミ量が極めて少なく、乾物中の糖分が高く、良好なサイレージ調製に有利で、乳牛の給与でも高い消化性をもつ画期的な品種であるとし、多様な家畜への利用を実現できるとした。

畜産草地研究所の野中和久氏は、飼料用米の加工（ソフトグレインサイレージ、圧ペン籾米・玄米、粉砕籾米・玄米）をしてもＣＰ、ＥＥ、デンプン含量等は変化しないが、蒸気圧ペン処理により繊維含量は低下する、などとしたうえで、牛では籾米を物理的処理しないと第一胃内では分解されにくいと報告した。また各県の研究機関の結果を紹介し、これまでの成績では乳牛（泌乳中期から後期）への給与はソフトグレインサイレージでＴＤＮ換算で濃厚飼料の３０％代替え可能と示唆した。

「飼料用イネの広域流通のための基準策定と技術開発の今後の展望」では、同研究所の浦川修司氏が、流通基準が策定されたことにより、地域内での顔の見える取引から、広域的な顔の見えない場合でも、安全・安心が担保されるとし、今後は、生産履歴管理システムの構築が必要であり、現在そのシステムを開発中であると報告した。

２０日（火）の現場からの事例では、「コントラクターを核とした水田農業に立脚した肉牛生産モデルの構築」（滋賀県畜産技術振興センター・土井真也氏）、「地域型コントラクターを核とした飼料イネ・飼料ムギ生産への取り組み」（群馬県中部農業事務所普及指導課・石田豊氏）、「岡山県におけるコントラクターの連携によるイネＷＣＳ生産体制」（岡山県美作県民局農林水産事業部・串田晴彦氏）が飼料米および稲ＷＣＳの現状を報告する。
詳細は弊誌２月号で。（文責：関東支局）

農業・食品産業技術総合研究機構（以下、農研機構）は12月1日、帯広市で「耕畜連携による濃厚飼料の安定的自給生産技術の重要性と今後の展開―新技術イアコーンサイレージの生産利用技術普及のための改善方向―」と題した農研機構シンポジウムを開催し、農家や企業、関係機関など約160名が参加した。

開催に先立ち、氣田正氏（農研機構北海道農業研究センター企画管理部長）は、「食料・農業・農村基本計画では、飼料自給率を32年度までに26％から38％へ約5割増を目標としている。重要となる濃厚飼料について、イアコーンサイレージをキーテクノロジーとしたい」と挨拶。

講演では、
・「飼料用輸入穀物を取り巻く情勢と今後の動向」
ー森竜二氏（JA全農札幌畜産生産事業所飼料課）
・「国産濃厚飼料の安定供給に向けたイアコーンサイレージの利用技術」
ー大下友子氏（北海道農業研究センター）
・「畑作輪作体系への飼料用トウモロコシ導入の可能性」
ー大津英子氏（北海道農業研究センター）
・「十勝地域における耕畜連携による自給飼料生産利用の取り組みと今後の課題」
ー山田洋文氏（十勝農試）
以上の四題が行なわれ、トウモロコシは今後も高値で推移すると予測されるなか、イアコーンサイレージの利用技術研究や、畑作農家への栽培委託による耕畜連携の取り組み事例と可能性などを紹介。

その後、名久井忠氏（酪農学園大学教授）をコーディネーター、前記の講演者と西田愼一氏（（株）光農産業）ならびに石田和徳氏（（株）共生レンテムアグリ事業部）をパネラーとし、「イアコーンサイレージ生産の取り組みの意義と課題」をテーマに討論が行なわれた。

第35回大動物臨床研究会（高橋俊彦会長）シンポジウムが26日、酪農学園大学で開催された。
テーマは連続シリーズ「牛の一生における管理」の3回目。

以下の四つの講演が行なわれた。
「子どもの身体と心の発達」立野佳子氏（札幌市白石区役所保健福祉部健康担当部長）
「たくましい乳牛に仕上げる育成の科学」岡本全弘氏（酪農学園大学名誉教授）
「乳用子牛の離乳移行期の栄養管理」大場真人氏（アルバータ大学農学部准教授）
「移行抗体と育成期のワクチネーションプログラムの考え方」田中伸一氏（ファイザー株式会社ライブストックビジネス統括部テクニカルサービス部長）

岡本氏は、初生子牛の耐寒性、初乳の給与法、初生子牛の第一胃発酵と反芻、適切な増体速度、反芻と第一胃内容物の粒度減少、反芻と第一胃内pH、濃厚飼料多給とTMRの選択採食による低乳脂率、咀嚼行動の監視法の開発を解説。

大場氏は、離乳移行期とは、子牛のアシドーシス、子牛への乾草給与、理想の離乳移行期間、離乳移行期の群管理を解説。

各氏は最後に、以下のように語った。
「畜産学と獣医学は今以上に相互に利用し合うことが現場産業に重要である」（岡本氏）
「栄養学者と獣医師とでは同じ疑問に対してアプローチが違うが、それはお互いプラスになる」（大場氏）
「固定観念を打ち破るようなチャレンジを臨床現場でお願いしたい」（田中氏）

ウイリアムマイナー農業研究所（伊藤紘一代表）主催の「秋の集中トレーニング講座」が、東京（13-16日）と帯広（18-21日）の2カ所で開催。
今回の講師は、動物行動学、栄養学、動物福祉と施設の専門家であるカナダ・ブリティッシュコロンビア大学教授のマリナ・カィザリンク氏と、獣医師であり、研究者、コンサルタント、牧場オーナーを経て、現在はオレゴン州で2万4000頭搾乳牧場のマネージャーを勤めるウォルター・グターボック氏。

帯広スクールの講義初日、カィザリンク氏は「乳牛の福祉：酪農産業が直面するキーとなる問題」「今後10年間の乳用子牛の施設と管理に関する課題と機会」の二つを講演。
動物福祉には畜産科学を適応すること、それは生産者にとって現実的なものでなければならないこと、また子牛を2頭ペアで哺育すると成育が高まることなどを解説した。

グターボック氏は「酪農マネージャーとして学んだ獣医学」「酪農場における生産性のモニタリング」の二つを講演。
より儲かる牧場になるためには基本以上のことをやらなければならないこと、コスト評価のなかではIOFC（コスト差引後所得：円／頭／日）を見ることが最も重要であることなどを解説した。

なお、ウイリアムマイナー農業研究所は今年いっぱいで閉鎖することから、毎年開催されていた集中トレーニング講座は今回が最後となる。

「北海道酪農技術セミナー2011」が3・4日、北海道富良野市で開催され、酪農家をはじめ、飼料・動物薬品・飼料添加物・酪農機械・資材などを供給する企業、獣医師、農協職員、普及員など、全国から370名を超える参加者が集まった。

事務局を努めた武中慎治氏（メイプルズクレストコンサルティングサービス）は開会にあたり、「当セミナーの目的は、酪農のさまざまな分野の最新技術情報を提供し、かつ、すべての関係者が分け隔てなく話し合い、親睦を深めること」と挨拶。
また、「自分自身が北米でこのようなセミナーに数多く参加して、たくさんのことを勉強させてもらった経験があり、日本でもこうしたセミナーを開催したいと思っていた。そのことを各先生に相談したところ、全面的に協力いただき、こうして開催できた」と語った。

セミナー初日は、大場真人氏（カナダ・アルバータ大学）が「アシドーシス研究の最前線」と題して特別講演。
その後、セッション1「繁殖」（コーディネーター：鈴木保宜氏・あかばね動物クリニック）で3題の講演と総合討論、晩は懇親会が行われた。
翌日は、セッション2「栄養」（同：安富一郎氏・ゆうべつ牛群管理サービス）で2題の講演と総合討論、セッション3「哺育・育成」（同：黒崎尚敏氏・トータルハードマネージメントサービス）で2題の講演と総合討論、セッション4「疾病」（同：松井基純氏・帯広畜産大学）で3題の講演と総合討論が行われた。

参加者の酪農家は、「いろいろな分野の人たちが一堂に会しての、日本初の北米タイプのセミナーに参加して、とても勉強になった。ぜひ来年も開催してほしい」と当セミナーの継続開催を望んでいた。

１０月２４日（月）、都内で「牛における人工授精の現状と今後の研究課題」をテーマに
研究会が開かれた（主催：畜産草地研究所）。全国から約１３０名が集まった。

開催挨拶で同研究所の松本光人所長は、
「人工授精は畜産で最も進んだバイオテクノロジー、イノベーションの成功例だが、
近年、初回授精受胎率は低下傾向にある。
それらを克服すべき今後の研究展開を議論したい」と述べた。

講演は、農水省畜産振興課の大藪武史氏が、乳牛における新たな改良増殖目標は、
１：１０年後のイメージとして、遺伝子レベル解析で改良を進め、
２：チーズ向けのブラウンスイスや高脂肪率のジャージーなど多品種の改良の支援
３：泌乳持続性の高い、蹄や乳器の良い牛で生涯生産性を高める、
などを目標にした改良を推進させる、と解説した。

受胎率に関し、酪農学園大学の堂地修氏は北海道内の２つの地域の調査から、
頭数規模による平均初回授精受胎率の差は見られず、
繁殖における重要管理チェックシートなどの活用で、農家・技術者双方による、
各地域における酪農体系に適合した技術体制の充実が必要、と報告した。

北海道家畜人工授精師協会副会長の石塚隆司氏は、
発情兆候が明確でない牛が多くなり、適期授精が難しくなったことを踏まえ、
１：農場側は積極的早期授精を選択せざるを得ない状況にあり、
２：繁殖における農家、獣医師、授精師とのコミュニケーションが大切だ、
などと話した。

雌雄判別精液の利用では、リプロ・ＥＴサポート（群馬県）の砂川政広氏は
カテーテルの深部注入により、経産牛でも受胎率５０％超の事例を報告し、
判別精液の利用により、３年後の更新牛確保が予測できるので、
和牛や受精卵移植などの副次的生産部門を強化できる、などと報告。

関連して信州大学の濱野光市氏は、判別精液の技術を解説し、
今後の課題として、現在のフローサイトメーター法に替わり得る
判別精液の大量生産技術の開発が必要とした。

参加者からは「国の繁殖目標の柱がしっかりしないと、家畜改良ができない」
「受胎率低下の要因は、精液自体にも問題があるのではないか」などの声が出た。

同研究会は、２５日（火）にも行われ、歩数計を用いた事例、機能性サプリメントを
活用した栄養管理による繁殖の向上、新規凍結法による繁殖向上技術の開発
などが報告される予定。（文責：関東支局）

７月２９日、（社）千葉県農業協会は、平成２３年度自給飼料推進会議を開き、
県内の肉用牛農家・酪農家らが研修を行なった。

「飼料用米の牛への給与について」と題し、畜産草地研究所の野中和久氏は、
各地の研究を紹介し、飼料用米の加工方法よるルーメン性状の変化などを解説し、
品質が最も良いのは、破砕＋加水＋糖蜜＋乳酸菌のソフトグレインサイレージで、
泌乳中・後期牛での試験では、TDN換算で農濃飼料の３０％代替可能と示唆した。
ただし、飼料米（モミ）は残留農薬の制約があり、刈り取り期には注意が必要。

また肉用牛への飼料米給与では全期間を通じて、
蒸気圧ペンおよび粉砕加工で、乾物換算で同じく濃濃飼料の３０％代替可能とし、
今後の課題は、輸送、コストとの兼合い、製品のトレーサビリティ、鳥獣害対策、
などで、牛への給与には、さらなる増産が必要、と話した。

千葉県畜産総合研究センター・乳牛肉牛研究室の石崎重信室長も、
稲ソフトグレインサイレージは配合飼料の一部代替が可能とし、
育成牛への米ソフトグレインサイレージ給与、乾乳期のBCS研究の途中成果を紹介。

参加の肉用牛農家は「来週から飼料稲の刈り取りが始まるが、
放射線物質を測ってから調製しないと・・」などと話していた。

こんな手間と気苦労を、酪農・畜産農家や稲わら業者は、
いつまでしなければならないのだろうか。
（文責：DJ関東）

6月17日、東京・上野精養軒で「関東しゃくなげ会 第32回研修会」が開催された。
昨年は口蹄疫発生のため中止となったしゃくなげ会研修会だが、今回は「産業動物獣医療の最新情報」をテーマに3講演行われ、全国から大勢の獣医療関係者が参加した。

平 健介氏（麻布大学獣医学部 講師）は「家畜コクシジウム病の臨床実務における検査法の一例」と題し、コクシジウム病予防効果の判定のため、検査キットを用いた糞便中のオーシスト数を調べる検査法を紹介した。
また、矢光 潤氏（ちばNOSAI連 北部家畜診療所 所長）は、「豚の感染症対策?養豚密集地域におけるPCVADとPRRSV対策?」をテーマに、サーコウイルスの千葉県内における発生事例を紹介した。
ウイルスの特徴と対策に関して、百渓 英一氏（（独）農業・食品産業技術総合研究機構 上席研究員）が発表した「ヨーネ病の制圧と国際情勢」では、ヨーネ病の発生状況に触れ、アメリカにおける大規模農場（500頭以上）の95％が感染農場であるという驚くべきデータを示した。さらに、ヨーネ病と、人のクローン病との関連や、外国での汚染された畜産品からの感染の可能性、また日本における輸入食品のチェック体制の甘さに警鐘を鳴らした。

ZENOAQ 日本全薬工業(株)は10・11日、熊本市と北海道江別市（酪農学園大学）で、「乳房炎コントロールの新たなる段階」と題した酪農セミナーを開催した。
酪農家、獣医師、研究者、関係者、獣医学部の学生など多数が参加した。

講師は、米国ウィスコンシン大学農学部教授であり、全米乳房炎協議会（NMC）会長も務めているパメラ L. レッグ博士。
通訳は、エムズ・デーリィ・ラボ代表の三好志朗獣医師。

レッグ教授は、当セミナーの目的は「乳房炎の治療効果を向上させるための乳房炎コントロールの原則を再検討し、その方法について議論すること」とし、乳房炎原因菌の特徴と傾向、効果的な治療に必要な知識（牛の要因・原因菌間の相違・治療期間など）、農場で菌を培養する「オンファームカルチャー」の有効性などを解説した。
詳報はDairy Japan 8月号で。

写真：会場からの質問に答えるレッグ教授と通訳の三好獣医師